昨年、英国の電力ミックスは新再生エネルギー+ガス発電の割合が77.1%まで増えた反面、原発+石炭の割合は22.3%へ大きく減少したことが分かった。 これは気候変動対策の影響によるものと分析される。
駐イギリス大使館が発表した「2019年イギリスエネルギー統計（暫定）」によると、昨年イギリスのエネルギー総生産は前年比0.6%減の1億2900万toeとなった。 2015年から2018年まで続いた増加傾向が減少に転じたのだ。
エネルギー生産の割合は、石油（44.1%）、ガス（29.4%）、新再生（16.3%）、原子力（9.3%）、石炭（0.9%）の順で石油やガスの割合は依然高いが、風力や太陽光の拡大を受け、前年比の新再生エネルギーが大幅に増加したのが目立つ。 反面、原子力と石炭生産は減少を続け、立地は減少を続けている。
2019年のエネルギー総消費は前年比2.0%減の1億8800万toeを記録し、2015年以降減少傾向を見せている。 特に、新再生エネルギー発電設備の拡充で、新再生エネルギーの需要は史上最高値を記録したものの、石炭消費は史上最低水準へと下落した。
英国のこのような傾向は、韓国のエネルギー転換政策に示唆するところが大きいという評価を受けている。 全体エネルギーミックスで原発、石炭は減り、新再生、ガスが増加する傾向が似たパターンを見せているからだ。